海外転職するには？英語を話せない未経験者でも海外勤務を実現する方法

海外勤務を目指して転職を考えている人も少なくありません。海外に憧れを持ったり、キャリアアップを目標としたりと人それぞれですが、全くの未経験でも海外勤務を実現することはできるでしょうか。語学力があったほうがいいでしょうが、中には外国語が話せなくても仕事ができるケースもあります。

ここでは、海外転職の3つのパターンと海外転職の流れについてまとめました。

語学力不問の業種や特徴と海外勤務転職におすすめの転職エージェントも合わせて紹介していきます。

海外転職する2つの方法「現地採用」「海外赴任」

①日本企業または海外企業に「現地採用」される

日本企業の海外拠点での「現地採用」に応募する

日本の会社の現地法人や海外支社に直接採用されるケースです。日本では難しかった大手企業の現地法人にも比較的入りやすいです。

駐在員と違い、どの国を選ぶか、どんな仕事をするか、どのぐらいの期間を目安にするかを自分で決めやすくなります。現地で駐在員をしていると、生活にも慣れたころに急に帰国が決まり、友人などとも会えなくなってしまうことがありますが、現地採用だと好きなだけその国で過ごすことができます。

外資系企業の「現地採用」・海外の「現地企業」に応募する

「アメリカにある中国の会社に転職する」「シンガポールでフランスの企業に転職する」など、現地で日系企業以外の企業に転職をするケースも存在します。

自分で働き方を選ぶことができ、日系企業と違い、縛られたスタンスがないのも特徴です。ただし、日本人の同僚がいないケースも多く、英語力はもちろん、国際的なビジネスマンとしての資質が問われます。その一方で、東南アジアの現地企業では、語学力不問の仕事も多数あります。
日本人にしかできない仕事をするケースが多いのが特徴です。

現地採用のメリット

・働く国や地域・仕事内容を自分で決めることができる
・残業が少なく休暇を取りやすいため、プライベートの時間も充実する
・日本人であることの強みが生きやすい
・経験がなくても転職のチャンスがある

現地採用のデメリット

・現地の物価によって給与や待遇が変わる
・最低限、英語や現地の言葉の語学力が必要

②日本企業の駐在員として「海外赴任」

日本で日本の企業に転職をして、そこから一定期間海外勤務を命じられるという形です。企業全体にグローバル化が進んでいるので、海外駐在を前提として求人を出している企業も多いです。

ただし、どのくらい海外勤務が続くかは企業次第で、どの国に派遣されるかも不透明で希望した国に赴任できるか分からないのがネックといえます。
給与に関しては、日本企業ということもあって各種手当がつき現地採用よりも恵まれているといえます。

海外赴任のメリット

・日本水準の給与+海外赴任手当で現地採用よりも高収入
・日本企業が母体なので雇用が安定しやすい

海外赴任のデメリット

・赴任先や赴任期間などの自由度は低く、企業にゆだねられている
・日本基準の考え方なので、現地採用よりも残業が多い
・社内でキャリアを積んできた人が抜擢されるケースが多く、転職組には狭き門

海外転職の流れを7ステップで解説

①海外転職したい理由をハッキリさせる

まずは、なぜ海外に転職したいのかを自分の中でハッキリさせることが重要です。
言葉も文化も違う世界で働くことは容易なことではありません。目的ややりたい仕事がハッキリしていないと、気持ちにブレが生じて海外転職を後悔しすぐに帰国するなんて可能性もあります。
「英語を使った仕事をしたい」「様々な文化に触れたい」「キャリアアップしたい」など強い動機を持てるかどうかが海外転職の大事なポイントです。

②どの国で働きたいか決める

国によって転職難易度は変わる

ハッキリとした目的が決まったら、次はどこの国に行くかを決めます。ただし、自分のお気に入りの国ですぐに転職ができるかどうかは国によって異なります。
東南アジアのシンガポール、インドネシア、香港などは英語が通じるうえに、日本人の求人も多いので、比較的転職しやすいです。
特に転職先の国にこだわっていないという人は、全体的に求人を探すと求人量も多く転職活動がスムーズにいきやすいです。

事前に国の情報を細かく調べる

気になる国が出てきたら、必ずその国の特徴をしっかりと調べましょう。もともと駐在員の多い国であれば比較的安心ですが、物価や家賃によって転職してからの給与が影響しますし、治安面や気候面でも安全か調べておきましょう。

③情報収集をしてスケジュールを立てる

転職エージェント開催の説明会がおすすめ

たとえ旅行で行きなれた国であっても、仕事となると特別な慣習がある場合もあります。
実際に海外転職してから、考えていた感じと違ったなどと現実との相違に驚くパターンも多いです。
そのようなことにならないためにも、事前に情報収集を行いましょう。ネットや本で海外転職した人の話を読むのもいいですし、転職エージェントが開催している説明会や相談会に足を運ぶのもおすすめです。海外転職希望者向けのイベントもあり、実際に求人を出している企業の人とも会うことができます。
今現在の海外転職の状況を知ることができる良いチャンスです。

具体的な転職時期を決める

情報が集まってきたら、具体的にいつごろから転職活動をはじめるかスケジュールを立てます。
海外で働きはじめたい日の2ヶ月ほど前から応募をはじめ、2～3週間で内定、その後渡航準備に1ヶ月ほどかかるというのが海外転職にかかる時間の目安です。このスケジュールに合わせて、仕事の引継ぎや引っ越し準備などを進めるようにしましょう。

④求人情報を探す

現地求人サイトはすでに住んでいる人向け

インターネットを利用して、現地の求人サイトから求人を探すこともできますが、すでにその土地に住んでいる人向けの求人が多く、たとえ良い求人が出てもすぐに決まってしまう可能性が高いです。また、実際の職場の雰囲気などは分かりずらいため、現地求人サイトに絞って求人情報をさがすのは困難になります。

日本の転職エージェントとの併用が安心

このような場合、日本の転職エージェントに登録をして併用すると求職者個人に合った企業を紹介してくれます。また、大手企業の求人は転職エージェントが非公開求人として独占的に持っていることが多いため、転職エージェントから紹介される企業の方が採用の本気度が高い優良企業であることが伺えます。
また、転職エージェントは企業に精通していて内部情報に詳しいので自分では知ることが難しいような職場の雰囲気なども教えてもらうことができます。
海外に拠点のある転職エージェントもあるので、エージェントの中でも複数併用する方法もアリです。

⑤求人に応募する

必要書類は3種類

外資系企業に応募する場合英文レジュメが必要ですが、現地採用の日本企業に応募する場合は本社への確認用に日本語の履歴書・職務経歴書も必要な場合があります。
そのため、日本の転職エージェントに登録するとこの3種類の書類を先に提出するよう求められることが多いです。

応募方法

応募に必要な書類は、インターネットを利用して送るケースが多いですが、企業によって様々なので、応募方法に注意しましょう。

サイト経由の場合

求人サイト経由で応募する場合は、もともと応募フォームが決められている場合が多いので、その応募フォームにデータをアップロードして応募を進めてください。

メール添付の場合

メールで応募書類の添付を求められるケースが最も多いです。ですが、応募書類だけ添付して送るようでは書類選考を通過することはできません。
添付したら本文内になぜこの求人の応募するのかという志望動機を書くことを忘れないようにしましょう。

郵送の場合

中には郵送で履歴書の送付を求められる場合もあります。その時には、簡単な挨拶と志望動機を書いたカバーレターと一緒にして、EMSあるいはFedEx、DHLといった国際郵便・国際宅配便で送ります。カバーレターがあるかないかだけで採用担当者からの印象も変わるので、忘れずに一緒に送るようにしてください。

⑥面接を受ける

書類選考を通過したら、面接を受けます。面接回数は2回から多くて5回ほどですが、面接は現地で受けることが多く1週間～2週間ほど企業のある国に滞在する必要があります。
中には、Skype面接を実施している企業もあるので、企業側から提案された場合は上手に利用するのも良いでしょう。

⑦採用が決まったら

内定は電話かメールで伝えられます。その場ですぐに返事をする必要はありませんが、そのような場合は「いつまでに返事をする」と期限を決めましょう。
ただし、あまり返事を先延ばしにするのは入社意思が弱いと判断されかねないので注意してください。

海外転職に必要な手続きまとめ

・現地の企業に合わせた履歴書の作成
・企業の人事との面接の日程調整
・企業の人事との入社条件交渉
・雇用契約書の確認と締結
・給与規定の確認
・現地医療保険の制度確認と手続き
・ビザ申請（雇用主による保証と手続き）
・労働関連の法律の確認
・渡航前の感染症対策

海外転職するために必要な手続きは多岐にわたります。特に雇用契約に関する手続きの場合、知らない間に書類にサインをしてあとで問題に発展したというケースもあるので、注意が必要です。
このようなことにならないためにも、面倒な手続きは海外転職になれている転職エージェントに代行してもらうと安心です。

海外勤務が未経験だと転職に不利？

海外勤務の経験があるかどうかばかりを気にしなくても良い

海外勤務だと連絡も頻繁にとれるわけではありません。企業は経験のある即戦力を求めていますので、海外勤務未経験者は応募できる仕事も限られているケースがあります。

ただし、海外勤務の経験があるかどうかだけではなく、企業は今後どういう活躍が期待できるかをみています。そこで、違う面で魅力やスキルをアピールするとよいでしょう。たとえば語学力に優れている場合や高いITスキルを持ち合わせていれば、海外勤務がなくても重宝されます。

また、日本企業が進出してきた現地企業の営業職では、語学力がなくても営業のスキルやマネジメント力があれば、日本語で活躍することも可能です。さらに、日本人観光客を相手にする企業などは、接客業のスキルがあればアピール材料になります。

海外勤務の転職を有利に進めるための3つの条件

①語学力がある

やはり国際的に英語は必須といえます。できれば英語に加えて、自身が勤務を希望する国の言語が話せると良いでしょう。海外を希望しても、英語が苦手な人もいるはずです。そのような場合も諦めず、英語力不問の求人に応募すれば大丈夫です。

②コミュニケーション能力が高い

日本国内で外国人と会話をすることがあると分かりますが、いくら英語がペラペラで語学力があっても、肝心なコミュニケーション力が低いとあまり意味がありません。たとえ語学力がなくても、現地の文化を学び、笑顔でコミュニケーションを図れる外国人は好評価される傾向があります。

③技術職であれば高いITスキルを身につけている

技術職ではITスキルは大きな武器となり、プログラミング言語は万国共通ですので、専門性や希少性が高ければ、転職では更に有利になります。

未経験歓迎に要注意！海外転職で失敗する人も多い

現地企業に応募すると、駐在員との給与格差を知ってしまい、不満を覚えることもあります。また、海外生活に順応できず、旅行との明確な線引きができなくて、仕事や生活をしていくことがあまりにも負担になってしまうケースもあります。遊びで行く旅行とは違うのは当たり前ですが、体験してみないと分からないことが多いのは事実です。

だれでもできるような仕事しか任されず、キャリアアップにならなかったり、身近に相談できる親しい友人もいない環境では、リフレッシュも簡単にはできない人もいます。これらは転職先の企業にもよるので、慎重に転職先企業を見つけないといけません。

英語力不問でも海外転職できる求人はある？

結論：語学力が無くても働ける仕事はある

結論からいうと、語学力がなくても働ける仕事はあります。日本人の比率が高い企業では、担当業務によって英語をほとんど使わないケースもあります。

一方で、英語ができるからといって、コミュニケーションができるとは限りません。また、英語が話せても、ビジネスの商談では理論的に話ができる事やプレゼンテーション能力が高い事のほうが重視されます。

海外勤務で英語不問の求人が多い職種

対日本企業向けの法人営業・サービス業

現地企業ではなく、対日系企業のみを相手にする仕事の場合には日本語のほうが必須です。特にサービス業関係に多く見られます。現地の人では日本の文化や企業風土、ビジネスマナーが理解できないことがあり、商談がまとまらない恐れがあります。それを避けるためにも日本語ができる人も雇うケースが見られます。

保育園・幼稚園

日本人、主に駐在員の家族向けの日本人専用の保育園や幼稚園では、日本語でのコミュニケーションが必要ですので、語学力は無くても日本と同じように働けます。

Web関係

設計・開発エンジニアなどのWeb関連では、プログラム言語が世界共通ということもあって、仕事に支障がでにくいといえるでしょう。また、日系企業向けの営業職などの求人もあります。

アジアのコールセンター業務

日本語が必要なコールセンター業務では語学力は重宝されません。ブラック企業が気になる人もいるでしょうが、タイやバンコクは週に2、3度の休みがあり、8時間労働ですのでおすすめといえるでしょう。福利厚生で語学学習サポートが盛り込まれている求人もありますので、働きながら学べて、キャリアアップも期待できる環境にあります。

英語力不問の求人が多い国

ベトナム

ベトナムの求人案件では、入社時にはほとんど英語が話せなかったという人が多く見られます。海外で暮らす日本人向けの賃貸仲介業や保険会社、警備会社など、日本語のほうが必要な仕事もあります。

ハワイ

年末年始の芸能人特集でもたびたび取り上げられているハワイは、もともと多くの日本人がいるため、日本語で生活できる環境が整っています。ハワイでは日本からの観光客が多く、日本語のガイドが必要ですし、現地で結婚式を挙げる人も多いので、仕事は日本語でも問題ないのがあります。

また、日本語で訪れるお店も多いので、生活する上では日本人には適しやすいのも特徴といえるでしょう。日本にいるときと不自由ない生活ができますので、語学勉強に集中することができるのもメリットといえます。

海外勤務で英語不問の場合、前職での経験と日本人らしさが重視される

現地企業の生え抜きから抜擢した方が途中でやめられるリスクなどが低いはずですが、どうして求人を出すのでしょうか。それは現地企業として、「専門的な業務経験がある人」「日本に精通している人」が欲しいからです。

製造業に多く見られますが、海外の拠点を作っておき、日本から技能を伝承しようとして、現地に技術支援員を派遣しているケースがあります。また、日本食を出店する現地企業だと、その職種ならではの特性を活かし、日本人の知識や技能を求める企業もあります。

さらに、これら日本と新規立ち上げの海外拠点のやり取りの窓口として事務員として働いてほしいというケースも見られます。これは技術支援が終わり、現地人だけで立ち上がっても顧客となる日本人への対応として、日本語が話せて、日本を知っている人が求められます。

海外勤務の企業に転職するメリットは？

語学力が身につく

短期間の旅行とは違い、長期間で実生活や仕事で活きたコミュニケーションを取る為、英語や現地の語学力が身につきます。

成果を出すとその対価が期待できる

海外勤務の特徴で、キャリアなどに縛られず、実力（成果）で評価してもらえる傾向が強いことが挙げられ、その結果として、高収入も期待できます。

アフター5や休暇を満喫できる

日本で働くときと違い、オンオフの切り替えがはっきりしていて、サービス残業がなくアフター5を満喫できます。また、日本では考えられないような長期休暇を取ることが可能で、充実した休暇を取るために仕事を頑張るという考え方にシフトチェンジすることができます。

女性は日本よりも正当な評価を受けることができる

フォーチュン誌によると、現時点では欧米より日本の方が【働く女性】の割合は多いとされています。しかし、現実には多くは平社員や非正規雇用についている女性が多いことが挙げられます。

日本では欧米に比べて、女性の管理職が少ないのが特徴的です。ガーディアン紙によると、従業員数100名以上の規模の会社における女性管理職の割合は、グログローバル平均が約22％なのに対し、日本ではたったの8％しかないという具体的なデータを挙げています。

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まとめ

海外で転職を実現するには、
①日本企業の海外拠点での「現地採用」に応募する
②外資系企業の「現地採用」・海外の「現地企業」に応募する
③日本企業に勤務し、駐在員として海外に赴任するという3つの方法があります。

また、①語学力②コミュニケーション力③高いITスキルという3つの条件の内どれかが当てはまれば、海外勤務の転職で有利に進めることができます。
しかし、英語が話せなくても海外勤務をすることは可能であり、日本向けの法人営業やサービス業、幼稚園・保育園、Web関連など、英語不問の業種は多くあります。また、タイやハワイでは英語不問の現地企業が求人を行っています。

海外勤務未経験者は転職に失敗しない方法を選ぶために、転職エージェントを活用するようにしましょう。また、女性は海外の方が活躍しやすい環境にありますので、正当な評価を得やすいといえます。