もう転勤したくない！転勤が嫌で退職する人のための「転勤なし」の転職先5選

家族や本人にかかる負担が大きい転勤。2～3年に1回転勤があって、もう転勤にうんざりして転職を考える人もいるのではないでしょうか。
転勤が嫌で退職するなら、次こそは転勤のない会社を選びたいですよね。

ここでは、転勤がない転職先と転勤なしの求人を見つける方法についてまとめました。
また、転勤が嫌で退職する場合の注意点とみんなが転勤したくないと考える理由も紹介します。

みんなが転勤したくないと考える理由

人間関係の構築し直しや環境の変化が嫌

人見知りが激しい人の場合、転勤先で0から人間関係を構築し直さなければならないことに不安を感じます。今住んでいるところを離れることになるので、友達にも会えなくなります。

実家に住んでいる人や単身赴任を命じられた人の場合は、家族に会えなくなるのが嫌という意見もあります。子どもがいる人だと、親の仕事の都合で子どもを転校させたくないという事情もあるでしょう。

他にも、「家を買いたいが、転勤があるとタイミングが掴めない」、「家を買ったばかりなのに新居に住めなくなる」、「今住んでいる地域が好き」など、住居や地域への愛着を理由に挙げる人もいます。

転勤は会社都合で、個人の適正に見合っていない

転勤を命じられたからといって、転勤先での仕事が必ずしも個人の適性に見合っているとは限りません。大手企業の場合は特に、組織全体を優先して人事を決めるため、個人の適性まで考慮されることは少ないです。

むしろ大きな企業の場合は、適性が高い人に特定の業務のプロフェッショナルになってもらうことよりも、いろいろな部署の仕事がそれなりにできる汎用性の高い人材を育てようとする傾向があります。また、ときどき異動させることで、不正が起こりにくくする目的もあります。

そのため、自分の能力ややりたいこととは合わない仕事のために転勤させられてしまうこともあります。

転勤を拒否すれば懲戒解雇のリスクあり

転勤は私生活にまでデメリットが生じますが、転勤を拒否した場合、基本的には会社は懲戒解雇できる立場にあります。正社員の雇用契約は通常、勤務地や職種を限定しない契約になっているからです。また、就業規則にも「転勤があり得る」と書かれているのが一般的です。

ですが、就業規則に「転勤有り」と書かれていない場合や、「勤務地限定正社員」として雇用されている場合は転勤を拒否できます。

また、家族の介護をしている・自身に転勤が難しい病気があるなど、転勤による不利益が著しく、やむを得ない理由がある場合は、転勤拒否を認めてもらえる可能性があります。

転勤が嫌で退職したい人へ！「転勤なし」の転職先5選

①管理部門：人事・経理・総務・法務

転勤が嫌で転職するなら、転勤がない職種を選ぶことを考えてみましょう。管理部門の職種は、全国に支社がある会社でも本社勤務がほとんどです。
人事・経理・総務・法務などの事務系職種が、管理部門です。ただし、人事と広報は出張はある場合が多いです。

また、管理部門の職種でも、部署異動で職種が変わると転勤させられることがあります。不安な場合は、その会社のキャリアパスを調べてみるとよいです。

②専門職

専門職も転勤がないところが多いです。大手企業の研究機関や開発機関は、効率よく成果を出すために一つの拠点に集中していることがほとんどだからです。

研究・開発機関の移転には多額のコストがかかるため、途中で機関を別の拠点に移転させることもほぼないと思ってよいでしょう。地方に研究・開発の拠点を置いている会社もあるので、東京・大阪以外の人も転職できる可能性があります。

③地域密着：地方公務員・医療・学校・福祉

転勤がないということでは、地域密着型の業種もおすすめです。地方公務員や医療・学校・福祉は転勤がないところが多いです。異動はありますが、転居を伴うことは少ないです。

病院は医療資格を持っていない人でも、コスト管理部門や情報システム部門などの間接業務の求人を狙う方法があります。

学校にも間接業務があるので、教員免許を持たない人が応募できる求人が出ていることがあります。特に私立大学は遠方に系列校ができない限りは転勤の心配がなく、給料も高いです。

地方公務員なら、都道府県よりも市町村の方がエリアが狭いので、転居する可能性が低いです。ただし、稀に勉強のために他の自治体に転勤させられることがあります。

④私鉄

転勤したくない人は、私鉄で働く方法もあります。JRと違って展開しているエリアが狭いので、転勤はあり得ないからです。運転手や駅員といった代表的な仕事の他に鉄道整備士や、駅ビルや百貨店の販売員の仕事もあります。

ただし、ほとんどの職種で夜勤があるので、その点は覚悟が必要です。ですが、夜勤の時間が長いので夜勤手当と宿泊手当で給料がよく、大手私鉄であればJRより給料が高いこともあります。

⑤大企業より支店がない小規模な会社へ

転勤したくないなら、支店がない小規模な会社を狙うのも方法の一つです。転勤先となる支店・営業所・支店がない会社であれば、転勤のしようがないので安心です。

なお、大手企業でも「地域分社制」の会社の場合は、転勤がないところが多いです。地域分社制とは、各支店や営業所が、それぞれ別会社の扱いになっていることを指します。こうした会社では、支店間・営業所間での転勤は行われません。

また、IT関連の部署は大手企業でも一つの拠点に集中させている会社が多いため、転勤の可能性が低いです。

「転勤なし」の求人を見つける方法

転職サイトで「転勤なし」で検索

自分で転勤のない企業を探すには、転職サイトの企業検索で絞込をする際に「転勤なし」にチェックをして検索する方法があります。
転職サイトによって絞込機能は様々ですが、転勤なしの他にも、「土日休み」「残業なし」などいろいろなこだわり条件で検索できる転職サイトがおすすめです。

求人数が豊富で機能も充実しているリクナビNEXT

最大手の転職サイトで、求人数が最多です。全国の求人に対応しているので利用しやすく、業種・職種が幅広いため、さまざまな職業の求人が掲載されています。

スカウト機能もあり、レジュメを登録しておくことでスキルやキャリアに合ったスカウトが受けられます。

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転職エージェントに「転勤なし」の求人をオーダー

地域密着型で転勤がないような企業ではなく、大手企業や優良企業を狙うなら転職エージェントの利用がおすすめです。大手企業や優良企業の求人は、ほとんど非公開求人として転職エージェントが保有していることが多く、転職サイトでは見ることができません。
転職エージェントを利用すると、担当のキャリアアドバイザーが求職者の希望に合う求人を紹介してくれるので、「転勤なし」の求人をオーダーするだけで転勤のない優良企業求人を紹介してもらえます。

業界最大手で全国に拠点があるリクルートエージェント

全ての業種に幅広いコネクションをもっているので、紹介される求人数が多いです。
さらに、業界最大手だからこそ企業からの信頼も厚く、転職希望者に有利な選考や年収交渉をすることができます。また、各業界に精通したアドバイザーが親身にサポートをしてくれます。
全国に拠点があり、土日の相談も可能なので在職中でも利用しやすいです。

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面接で転職理由は「転勤したくない」と言わない方が無難

転職活動でも退職理由は必ず聞かれますが、応募先に伝える退職理由も、転勤を挙げてはいけません。転勤のデメリットを敬遠するのは無理のないことですが、転職活動では「仕事に対しての熱意が足りない人・社会人として考えが甘い人」という評価になり、採用されないからです。

応募先に伝える退職理由は、志望動機に絡めて「御社でないとできないことがある」などにするとよいです。

まとめ

転勤が嫌で転職するなら、以下のような転勤がない職種・業種や会社を選ぶことが大切です。

①管理部門：人事・経理・総務・法務
②専門職
③地域密着：地方公務員・医療・学校・福祉
④私鉄
⑤支店がない小規模な会社

このような仕事を選ぶには、転職サイト・転職エージェントのサービスを上手に利用すると転勤なし求人を探しやすくなります。
また、転勤が嫌で退職する場合でも、退職理由に転勤を挙げるのは控え「どうしてもやりたいことがあるので」と伝えるとよいです。