会社をクビになりたい人必見！犯罪以外で会社があなたをクビにする理由とは？

今の仕事を辞めたいけれど、自分から退職の意志表示ができずいっそのことクビになりたいと考えていませんか？
でも、実際にクビになったら自分に不利益があるのか、クビになるための具体的な方法がわからずに行動に移せずに悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

ここでは、自己都合の退職よりも会社都合でクビになることのメリット、犯罪を犯さずにクビになる方法について紹介します。
また、クビになる場合の注意点も合わせて解説していきます。

自己都合の退職より会社都合でクビになるとおいしい訳は？

自己都合の退職と“クビ”の違い

自己都合の退職とは、転職、結婚や妊娠による退職など、社員の都合によって退職になる場合を指します。
一方、いわゆるクビになるということは、「解雇」という扱いになりますが、解雇には以下のように何パターンかの種類があります。

このように、クビになりたいと思ってはいても、どのタイプの解雇（クビ）になるのかによって、今後とる行動が変わってくるということになります。

転職までの金銭的な心配が減る

解雇されると手厚い保証がある

懲戒解雇ではなく、普通解雇や整理解雇の場合、勤務先で雇用保険に加入していた人は、解雇されてから７日間の待機期間をおいて90日から最長330日間、失業手当が支給されます。
しかも、解雇（会社都合）の場合は国民健康保険も最長で2年間軽減されます。

自己都合退職は金銭的に損

自己都合退職の場合、退職してから失業手当が給付されるまで最短でも3ヶ月と7日の待機期間があり、さらに国民健康保険に関しても通常納付のため、出て行くお金も解雇の場合より多くなります。
しかも自己都合退職の場合は90日から最長でも150日しか手当が支給されず、解雇された場合よりも手にする合計金額が少ないのです。

解雇されるほうが、待機期間が短く給付される日数も長いため、転職まで金銭的な心配をしなくてもよいといえます。

退職金

退職金＋αがもらえる可能性も

自己都合退職の場合でも退職金を受け取ることができますが、企業に退職金の支給義務はないため、支払われない場合もあります。しかし、会社都合の解雇の場合は退職金に加えて、さらに解雇予告手当が支給されます。

解雇予告手当とは？

企業側が労働者を解雇する場合、労働基準法によって離職日の30日以上前に解雇を予告しなければいけません。
ところが、この解雇予告が30日以上前に行われなかった場合、従業員は会社から30日分以上の平均賃金を受け取ることができるのです。
これを解雇予告手当といい、この解雇予告手当があれば解雇された後でもしばらくは生活費に困ることはないでしょう。

不当解雇での和解金

こちらに解雇されるいわれもないのに不当に解雇された場合、企業側との協議の上で和解金を受け取ることができます。
和解金の相場は、およそ月給の3～6ヶ月分です。

また、不当解雇について従業員が経営者を相手取って訴訟を起こし、その結果職場復帰することになった場合は、訴訟の間働けなかった期間の給与が支払われます。
しかし、訴訟を起こしてまた職場復帰するという人は、訴訟を起こした人のうちわずか3分の1程度であり、その他の3分の2の人はそのまま和解金を手にして退職していきます。

犯罪を犯さずクビになる方法とは？

雇うことで不利益になる社員を演じる

会社からクビになりたい場合、会社のお金を横領したり、情報を故意に同業他社に売り込むなどの違法行為をとるという方法もありますが、その場合あなた自身が犯罪者になってしまいます。

犯罪を犯さずにクビになるためには、「会社にとって雇っておくことで不利益になる社員」になればよいのです。
具体的には、取引先に遅刻したり、横柄な態度をとって取引に失敗して企業に損害を与えることです。また、成功間近の大口契約を取りこぼすなどの方法もあります。

いずれもあなたの仕事ぶりによって、雇っておかないほうが利益が生まれるということを企業側に痛感してもらうという方法です。

無断欠勤を繰り返し反省しない

会社をクビになるには、望ましくない会社員になることも一手です。たとえば無断欠勤、無断遅刻を繰り返すことも含まれます。
1度や2度の無断欠勤・無断遅刻では解雇されるまでに至らないため、月に何度も繰り返す必要があります。

さらに無断欠勤・無断遅刻を反省しない態度をとっていれば、どんな会社でもクビにするでしょう。

勤務態度を悪くする

そのほか、勤務態度を極端に悪くすることでもクビになる可能性が高くなります。
たとえば上司や先輩社員に対して反抗的な態度をとったり、何度注意されても出勤のドレスコードを守らなかったり、会議中に堂々と居眠りをしたり、納期を著しく守らなかったり、外部からの電話応対で敬語を使わなかったり…。

最も直接的な方法は、上司に逆らって他の社員の前で口論になることです。他の社員に見られている手前、上司も引き下がることもできず、他の社員にも「ダメ社員」の印象を植え付けることができ、クビになりやすい状況を作ることができます。
「こんなことをしたら怒られる！」と思われるようなことを実行すればクビになること間違いないでしょう。

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会社に不利益を出すと自分も普通解雇では済まなくなることも

懲戒解雇になる可能性もあり

ここまでクビになる方法を紹介してきましたが、実行しているうちに社員からの評判も悪くなったり、上司からは必要以上に叱責されたり、クビになるまでの間、会社に居続けるのが困難なほど立場が悪くなるでしょう。

さらに会社に大幅な不利益を出すことで、退職金が支給される普通解雇ではなく、懲戒解雇になる可能性もあります。
懲戒解雇になると退職金の一部、あるいは全額が支給されなくなってしまい、離職後の生活費に困窮することになります。

前科付きになりすべてを失う羽目にも

また、クビになるために自暴自棄になって他の社員のメールを盗みみたり、会社の備品を持ち帰ったりすれば、前者は不正アクセス禁止法、後者は刑法第246条（窃盗罪）に反する違法行為となり、懲役や罰金などのリスクもあるのです。
そうなればクビになるどころか前科持ちで転職可能性が大幅にダウンしてしまいますから、安全な方法とはいえません。

転職で不利になる可能性がある

クビになれば辞めたい仕事を辞めることはできますが、あなたが犯罪者になったり会社での立場が悪くなったりと、あまりメリットはなく、むしろデメリットのほうが多いといえます。
会社であなたに関する評判が悪くなれば、同業他社に転職する際に悪い評判が立っていて、転職しにくくなるということもあり得ます。

つまり、基本的にクビは会社の業績悪化など本当に会社だけが悪い場合じゃないと、後が不利になってしまうということです。

いつでも会社を辞められるように求人をストックしておく

今の会社が嫌で仕事を辞めたいと思っても、なかなか自分の思うように退職できない可能性もありますよね。その場合、すぐに転職をしなくても転職サイトに登録しておくことをおすすめします。
自分の条件に合う良い求人に出会えるかどうかは、運とタイミング次第と言っても過言ではありません。

そのため、いつでも会社を辞められるように定期的に転職サイトをチェックして、気になる求人をストックしておくと良いでしょう。
希望条件を登録しておけば、マッチする新着求人が出たらメールで通知を受けられるようにもできます。

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まとめ

会社を辞めたいがために自分からクビになるには、無断欠勤・無断遅刻を繰り返す、大きな契約を取りこぼす、上司に盾突くといった方法があります。

しかし、給付金が多くもらえるというメリットがある反面、懲戒解雇になる可能性もあり、さらには業界に不評が伝わり転職が上手くいかなくなることも考えられます。仕事を辞めたいのであれば、きちんと辞表を出しましょう。

すぐに転職することにならなくても、転職サイトに登録していつでも転職できる状況を作っておくことも大切です。