広報・PR・IRに未経験で転職するには？仕事内容・年収と失敗しない求人の選び方

広報・PR・IRの華やかなイメージに惹かれ、転職を考える人も多いです。ですが、どんなことをしているのか外からは分かりにくい職種のため、仕事の内容をきちんと理解していて、転職後の具体的なヴィジョンが描けている人は少ないのではないでしょうか。

ここでは、広報・PR・IRの仕事内容と年収、広報・PR・IRへの転職で失敗しない求人の選び方を紹介します。求められるスキルや資格、転職可能な年齢も紹介するので、未経験から広報・PR・IRに転職したい人は参考にしてください。

広報・PR・IRの仕事内容・年収・将来性は？

広報・PRはマスコミに商品情報の発信、IRは株主や投資家への報告が仕事

広報・PR・IRはまとめて扱われることもありますが、広報・PRと、IRは仕事内容や役割がまったく違います。

広報・PRの仕事内容は、大まかにいうと「自社の商品・サービスの認知度とブランドイメージを高めるために、マスコミに向けて商品情報を発信すること」です。これを「社外広報」といいます。

また、外部に向けてではなく、社内の人に会社の方向性などの情報を提供する「社内広報」の業務もあります。

一方、IRは株主や投資家に対し、業績や役員の交代など、株価に影響する事柄を報告するのが仕事です。

社外広報と社内広報が分業されている場合もあれば、広報・PRがIRも兼任しているなど、企業によっても仕事の範囲がさまざまです。

広報は一方的、PRは双方向の情報発信

広報とPRも同義として扱われることが多いですが、厳密には広報とPRでは、情報発信のやり方や目的が異なります。

広報は言葉の通り、商品やサービスを広く報せることが目的で、乱暴な言い方をすれば「知らせたらそれでおしまい」という一方的な情報発信

一方、PRは社会や消費者とコミュニケーションを取りながら、双方向の情報発信をすることで、良好な関係を構築することが目的です。実際には、SNSの登場などで双方向よりもさらに複雑な形になっています。Twitterで、企業などの「中の人」がやっているのもPRです。

企業によっても広報とPRが同義の場合と、分業されている場合があるので、志望先の職域についてしっかり把握しておきましょう。

年収は広報・PRが300～500万円、IRが400～800万円がボリュームゾーン

広報・PRの年収は300～500万円がボリュームゾーンで、一般的な会社員の平均年収と同程度です。40代からは管理職に就く人が増えるので、年収600万円以上の人も増えてきます。

広報・PRは契約社員・派遣社員も即戦力として入社するケースが多いため、非正規でも正社員と年収が変わらない人も多いです。

一方、IRはキャリアパスの上位職種になるので、年収が高めで、ボリュームゾーンは400～800万円です。ハイキャリア層を採用したい求人では、年収800～1,200万円を提示されることも少なくありません。

その代わり、IRは社会人経験が少ない若手が採用されることはなく、広報や経営企画、財務などで経験を積んだ人が求められます。

広報・PRは残業が多く、トラブル時は休日出勤もあるが休みは取りやすい

広報・PRは残業が多く、37.4時間が平均です。会社の不祥事や商品のリコールなどのトラブルの際も広報・PRが対応しなければならないため、突発的な残業や休日出勤が生じることもあります。

ですが、平常時は土日休みの週休二日制で、有給などの休暇も取りやすいのが一般的です。ただし、企業の顔という立場上、全員が不在にならないよう、他の社員と調整しながら休む必要があります。

IRは残業が少なく休みも多いが、勉強量が多い

IRは残業がほとんどないか、だいたいの企業は残業があっても20時間以下です。企業説明会や、株主・投資家を招いてのグループミーティングなどのイベントが近い時期は、資料や報告書の作成のために残業が続くこともあります。

休みは、土日祝休み＋夏季休暇などが加わるのが一般的です。経営に関わる緊急事態が起きたときには休日出勤しなければなりませんが、そう頻繁に起こることではないので、基本的にしっかり休めます。

ただし、IRは経営に関連する知識が必要になるため、勉強量が多いです。休日も競合他社の株価の動きを調べたり、新聞や業界紙などに目を通して勉強している人が多いです。

広報・PR・IRは社会の認知度・信頼において重要な役割なので食いっぱぐれがない

広報・PRは、企業が自社や商品を世の中に知ってもらう上で、欠かせない重要な仕事です。規模や業種を問わず、あらゆる組織にとって必要な存在でもあります。

仕事量が多く、他の担当が兼任することも難しいため、今後も食いっぱぐれがない仕事の一つといえます。

IRも、企業が社外に対して信頼関係を築く上で非常に重要な仕事です。現状では総務部や広報部がIRの機能を兼ねていることも多いですが、将来的にはIR専任の担当者が増えていくことが予想されます。

日本ではまだあまりIRの重要性が認識されていませんが、IRは株主や投資家への責任が重く、膨大な知識を求められる専門性の高い仕事でもあるため、本来は専任制で行うべき仕事だからです。

未経験から広報・PR・IRに転職する方法

広報・PRは資格より経験重視。業界経験者が有利

広報・PRは、志望先の業界で経営企画・マーケティング・営業の実務経験があると有利

広報・PRは、消費者など情報を受け取る相手の目線で考えることが大切な仕事です。また、その業界のことも知っている必要があります。

したがって、広報・PRの仕事と共通する部分のある、経営企画・マーケティング・営業といった職種を、志望先の業界で経験している人は有利です。

それ以外の職種しか経験がない場合でも、業界内での実務経験があることは最低限の条件です。

広報・PRは積極性と人当たりのよさも重視される

広報・PRは、自分たちの方から積極的に商品やサービスをアピールしていくことが大切です。また、社内外でコミュニケーションを取る機会も非常に多いです。

したがって、広報・PRへの転職では、積極的で能動的な姿勢と、人当たりがよくコミュニケーション能力に優れていることも重視されます。変化を好み、フットワークが軽い人も好まれます。

いろいろな人と関わっていく仕事なので、機転が利く人であることも大切です。

広報・PRは創造性も求められる

広報・PRの仕事では、「どうやって宣伝するのが効果的か」といったアイディアも出さなければなりません。また、パンフレットなどの宣伝媒体を作成する作業も行います。

そのため、企画を立てたり、自分でアイディアを考えて実行する創造性も重視されます。

広報・PRはPRプランナー資格認定制度の資格を取得しておくとよい

なお、資格は必須ではなく経験の方が重視されますが、資格を取るなら、民間資格の「PRプランナー資格認定制度」を取得しておくと、知識やスキルを有する証明になります。

PRプランナー資格認定制度は1次～3次試験まであり、どの試験まで合格したかなどによって、以下の3つのいずれかの資格が取得できます。

・PRプランナー（3年以上の実務経験者のみ）
・準PRプランナー（実務経験不要）
・PRプランナー補（実務経験不要）

PRプランナー資格認定制度での実務経験とは、必ずしも広報担当としての実務経験でなくてもよく、広報・PR関連の業務であれば、広く実務経験として認められます。

最上位資格であるPRプランナーでも難易度は低めです。

IRは求人が少なく、財務・広報・経営企画のすべての経験が求められる

IRは上場企業の求人のみでTOEIC700点以上が採用条件の求人も多い

IRの求人を出すのは基本的に上場企業のみなので求人自体が少なく、未経験からの転職は難易度が高いです。また、TOEIC700点以上が採用条件になっていることも多いです。TOEIC700点とは、英語の社内文書を読解できるレベルの英語力です。

その他には、民間資格の「IRプランナー」を取得しておくと、IR活動に必要なスキルを証明できます。IRプランナーの資格は、実務経験によって「CIRP」と「CIRP-S」の2種類があり、指定講座を修了後、試験に合格すると取得できます。

IR実務経験が1年未満の人が取得できるのは「CIRP」、IRや総務で株式関連業務経験が1年以上の人は「CIRP-S」です。合格率が61%なので、勉強すればそれほど難しくありません。

IRは財務と経理の経験・知識と、プレゼンテーション能力・コミュニケーション能力が必須

IRの仕事では財務や会計に対する分析力が必要になるため、財務や経理の経験・知識が必須です。

また、株主や投資家の前で説明を行うので、プレゼンテーション能力とコミュニケーション能力も必須です。

さらに、自社の経営理念や戦略についても説明できる必要があるので、経営企画での実務経験と知識も求められます。

IRとしての即戦力を養うには、財務・広報・経営企画のすべての部署を経験するか、もしくは財務を経験しながら広報や経営企画の勉強をすることになります。

したがって、未経験からIRに転職したい場合も、経営企画などの総合職として入社し、社内で経験を積んだ後にIRに移動させてもらう形の方が実現しやすいです。

広報・PR・IRに共通して必要なのは下から目線の姿勢

広報・PRとIRは、いずれも顧客や株主、社内の各担当者などに対して、へりくだって接することで、周りの協力を得たり、自社によいイメージを持ってもらわないと仕事が進みません。

したがって、下から目線でコミュニケーションが取れることも重要な資質です。現職が営業で開発部門に強気で要望を通している人などは、スタンスの切り替えが必要です。

経験や実績があれば40代・50代でも広報・PR・IRに転職できる

広報・PR・IRへの転職では、若さよりも経験と実績が求められます。そのため、業務に役立つ経験や実績を持っている人であれば、40代・50代でも転職可能です。

未経験から広報・PR・IRに転職、失敗しない転職先の選び方

その会社をアピールしたいと思えない企業は避けた方がよい

広報・PR・IRは、自社や自社の商品を外部にアピールするのが仕事です。魅力的だと思えない会社や商品であってもアピールしなければなりませんが、自分がよいと思えないと仕事が辛くなってしまいます。

広報・PR・IRへの転職は、会社や商品に魅力を感じない企業は避けた方がよいでしょう。

特に30代以降は、会社の汚点に触れるような仕事も任されるので、汚点だらけの会社では仕事も会社も嫌になってしまって続きません。なるべく不祥事などが少ない、クリーンな企業を選ぶのも転職成功のコツです。

営業職の年収例が極端に高い企業、いつも同じ求人を出している企業も避けた方がよい

営業職の年収例が極端に高い企業や、いつも同じ求人を出している企業、企業規模に見合わない大量採用を行う企業は、離職率が高いブラック企業の可能性が高いです。

求人票を見る際は、勤務条件などの具体的な情報がしっかり書かれているかもチェックしましょう。特に、昇給について書かれていない場合は、ずっと初任給のままのこともあるので要注意です。

平均年収が高く、福利厚生が充実している企業を選ぶのがおすすめ

平均年収が高く、福利厚生が充実している企業は、ホワイト企業の可能性が高いのでおすすめです。年収は、事務職などのインセンティブがない職種の年収を見てみるとよいです。

福利厚生は、最低でも法定福利厚生の4つが整っている企業を選びましょう。

・雇用保険
・労災保険
・健康保険
・厚生年金

なお、年間休日日数は120日が最低ラインと考えるとよいです。参考までに、広報・PR・IRの年間休日日数は、127日程度が平均的です。

その他、資格取得支援などの育成制度が整っている企業も、社員を大切にする傾向がありおすすめです。

採用ステップが長い企業は社内の雰囲気がよい傾向がある

転職先を選ぶにあたっては、社内の人間関係も気になるところです。採用ステップが長い企業は、人間性も重視して人材を選んでいるので、社内の雰囲気がよい傾向があります。

未経験OKで条件のよい広報・PR・IR求人を見つけるには非公開求人を紹介してもらう

ハローワークや求人サイトに掲載されている求人は、未経験OKと書いてあっても、経験者に応募されると不利になってしまうこともあります。

さらに、即戦力が高いハイキャリア層の場合は、能力に見合った求人が非公開求人になっていることも多いです。

本当に未経験OKで条件のよい広報・PR・IR求人を見つけるには、転職エージェントで非公開求人を紹介してもらうのが確実です。

転職エージェントなら、求人企業と求職者のマッチングを考慮した求人を紹介してくれます。入社後の詳しい職域や実際の待遇も教えてもらえるので、ミスマッチを防ぎながら効率よく求人を探せます。

選考通過のためのサポートもあるので、未経験転職も安心です。

リクルートエージェント

求人数最多の転職エージェントです。非公開求人も豊富で、広報・PR・IRの非公開求人も多数保有しています。幅広い業種に対応しており、自分が得意な業種の求人が見つかりやすいです。

ハイキャリア層向けの質の高い求人も数多く保有しているので、スキルや経験に自信のあるミドル世代もサポートしてもらえます。

サポート力・交渉力が高く、求人提案力も高いので、未経験転職でもしっかりリードしてもらえます。対応がスピーディーで、転職が決まるまでも早いです。

拠点も全国主要都市に19箇所あり全国を網羅しており、転職サポートの流れもスピーディーなので、今すぐ転職したい人も頼りになります。土日の相談が可能なのも利用しやすいです。

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まとめ

広報・PR・IRは企業によっても定義や職域が異なりますが、経験と実績が重視され、謙虚な人が好まれます。その他に求められるスキルや経験は以下の通りです。

・広報・PR：志望先の業界で経営企画・マーケティング・営業の実務経験があり、積極性と人当たりのよさ、創造性が必要
・IR：財務・広報・経営企画のすべての部署の経験者か、財務を経験しながら広報や経営企画の勉強をした人でTOEIC700点以上、プレゼンテーション能力・コミュニケーション能力が必要

専門の資格は必須ではありませんが、以下の資格を取得しておくと知識やスキルの証明になります。

・広報・PR：「PRプランナー資格認定制度」
・IR：「IRプランナー」