給料が安いと結婚できない! 夫婦2人の生活費の平均額は? 給料が上がらない人必見！

結婚の条件になる「年収」は、どれくらいならOK？

「ワーキングプア」という言葉が聞かれるようになって久しいですが、働けど働けど給料がなかなか上がらないサラリーマンはたくさんいます。テレビや新聞では、アベノミクス効果で給料が上がったりボーナスが上がったりと景気の良い話が聞荒れますが、それは都市部の大企業など一部の話です。日本の企業の99%は中小零細企業と言われている通り、日本の多くのサラリーマンが、日本経済の景気が良いという報道を見てもピンと来ないのが現実です。

そのような経済状況なので、社会的な問題も増えてきています。大きな問題は、結婚が遅くなっていることです。晩婚化によって出産年齢が高くなり、少子化の原因ともいわれているので、高齢化が進む日本では切実な問題です。

実際、20代・30代男性ともに年収が300万円未満では9割以上が未婚で、年収が上がるのと比例して結婚率も上がるという調査結果が出ています。

結婚したら生活費はどれくらいかかるの？子どもができたらどうなるの？

自分が働いて手にしたお金は、これまではすべて自分の思うように使っていたけれど、結婚したらそうはいきません。共働き世帯が増えているとはいえ、子どもが生まれたら女性は働けるかどうかわからないという現実がありますし、もし働き続けられたとしても産休や育休を取得したり、短時間勤務になったりと、一時的に収入が減ることも大いに考えられます。また、家族が増えると必然的に生活費は上がっていきます。

結婚したらどれくらい生活費がかかるのか、ということについては住む場所によって大きく異なります。首都圏と地方では物価も違いますし、家賃も異なります。もちろん、物価の差については給料に反映されていますが、たとえば車一台持つかどうかによっても大きく変わってきます。

夫婦2人の生活費の平均額は約21万円という調査結果もあります。しかし、住む場所や家族構成などによって一概に金額では言えないので、家賃は収入の25％以内、食費が15%以内です。可処分所得は収入の8割程度に抑え、残りを貯蓄に回せるのが理想です。目安を知っておくと生活費のイメージが湧きやすいので、ぜひ知っておきたいポイントです。

年収が低い男性は結婚を諦めるしかないの？

年収が低いから結婚できない、と嘆く人は多く、やはり結婚へのハードルが上がっていることは確かです。女性が結婚相手に求める年収が高すぎる！と良く言われますが、実際は20代女性・30代女性とも一番多いのが500万円以上、次に多いのが300万円以上、平均で約450万円という調査結果が出ています。

20代・30代の男性の平均年収は平均値でも500万円を超える水準ではないので、女性の求める理想とは少し違うようです。また、女性の社会進出が進み、経済的に自立している女性が増えていることも一因です。自分よりも高い年収を男性に求めるという女性も多いのです。

女性は、自分が贅沢をするために相手に高い年収を求めているわけではありません。結婚した後に出産、育児で自分が仕事を辞めたとしても、それなりに生活できる最低限のレベルとして、このような数字を挙げているのです。
単純に年収だけで語れない近年の社会的な問題として深刻なのが、雇用形態の問題です。正社員として働きたくてもなかなか正社員になれず、契約社員やパート、派遣社員などの非正規雇用が増えていることです。

その割合は、1990年には20%ほどでしたが、2015年にはついに労働者全体の4割を超え、現在も高い水準になっています。高齢化に伴い、定年が引き上げられたり定年後の継続雇用制度が増えて来たりと若年層の労働者が入り込む枠がない現実もあります。高い年収を求める声もありますが、それよりも安定した雇用形態を望む声が強いのも現実です。非正規雇用の彼氏とは結婚できない、という女性の声は頷けます。

どんなにがんばっても給料が上がらないのはなぜ？

給料明細を見るとわかりますが、総支給額と手取り収入は異なります。総支給額は、基本給や各種手当などを含んだすべての金額で、そこから社会保険料や雇用保険料などが差し引かれたものが手取り収入となります。支給額が多いと、たくさん給料をもらっている気になりますが、そこは要注意です。

最近の傾向として、「基本給」をなるべく低く抑え、職務給やさまざまな手当などをつけることで支給額を調整する会社が多くなっています。基本給と言うのは、ボーナスや退職金をはじめ、社会保険料の算定数字となるので、基本給が高いということは企業の負担が増えることになります。

また、基本給を下げることは一般的に考えられないので、基本給を上げることは企業にとってリスクとなります。たとえば、同じ総支給額30万円なら、基本給20万円＋各種手当10万円よりも、基本給10万円＋各種手当20万円のほうが企業にとっては人件費や経費を抑えられるのです。「今期は業績が良かったから」と単発でボーナスを弾むことはできますし、社員にとってはうれしいことです。

一方で、ベースアップをしてしまうことは将来的に企業にとって人件費が右肩上がりになってしまうリスクを背負うことになるので、簡単にはいかないのです。

働けど働けど給料は上がらない・・用意周到に年収交渉をしよう！

テレビや新聞のニュースでは、割合景気の良い話が聞こえてきます。大企業のボーナスは前年比プラスになって、給料アップも報道されていますが、中小零細企業で働く多くのサラリーマンにとっての現実はそんなに簡単なものではありません。

給料アップには、自分の働きの具合も関わってきますが、その会社の業績にも大いに左右されます。どんなに自分ががんばっても、会社の業績が悪ければボーナスは期待できませんし、昇給の望みも厳しくなります。業界全体の景気も大切なファクターの一つとなります。

もちろん、雇う側からすれば、できるだけ安いコストで良い人材を使いたいというのが本音です。給料アップを申し出るに見合うほどの仕事をしていて会社に貢献している自信があるなら、給料アップについてダメ元で交渉してみるのも一つの方法です。

また、どれくらい給料をもらえれば自分は納得ができるのか、という具体的な数字を持っている必要があります。交渉するための材料として、同業種で同じような役職の人がもらっている平均年収をリサーチしておくことをおすすめします。また、「今辞められると仕事が回らなくなる！」という状況に追い込まれているとき話を切り出すのが効果的です。なんとか引き留めようとして、交渉をOKせざるを得ない状況にさせてしまうのが必勝法です。

思い切って交渉をしても、「あなたの仕事は望む給料に見合っていない」と一蹴されてしまえば、その会社に居続けることも難しくなります。年収交渉に失敗することは、イコール「転職」というシビアな状況に追い込まれるのが現実なのです。用意周到に準備をして、年収交渉に臨みましょう。

それでも給料が上がらないなら思い切って転職を考えてみよう

将来的に結婚を考えているなら、自分の今の職場での待遇についてもう一度じっくり考えてみましょう。また、腹を割って話せる同業や同年代の友人に、収入や待遇について聞いてみるのも一つの方法です。今まで特に疑問に思っていなかった自分の待遇が、客観的に見てどんなものなのか知ることができるチャンスです。

若い世代は、将来に対する不安から、ボーナスをもらってもすべて貯蓄に回す人も少なくありません。今や、30代の世帯では約34%、20代に至っては約41%の世帯が貯蓄のない世帯という調査結果も出ています。30代と言うと、教育費やマイホームのためのお金、車などさまざまなライフステージでその都度大きな額のお金が必要になる頃です。貯蓄がないというのは、とても厳しい現実です。

年功序列や終身雇用制が崩壊して、日本にも成果主義が導入されてきたと言われて久しいですが、それでもまだまだ昔ながらの慣習を残している企業はとても多いです。個人の能力や会社に対する貢献度、売り上げなどを材料に給料が決まるのは、外資系金融機関や一部のベンチャー企業だけです。

自分はこんなところでとどまっている人間ではない！と強い意志を持って努力し続けることができる人は、思い切って転職を考えてみるのも一つの方法です。自分の持つキャリアやスキルをPRして転職活動を行うのが効率良い方法ですが、転職には年齢も関係してきます。スキルやキャリアの足りない部分は、若さで補えることもあります。逆に、ある程度年齢がいってからの転職活動は、自分のオリジナルの強みが必要です。

転職市場は活性化していて、専門性の高い職業だけでなく、未経験の異業種への転職など自分のキャリアアップや将来の夢のためにチャレンジをしている人はたくさんいます。転職情報を提供してくれるサービスもたくさんあります。自分の力を試したいなら外資系企業に飛び込んでいくのも良いですし、これまでのキャリアやスキルを生かしたいなら、同業他社への転職も有利で。

働き方の選択肢が増えているので、自分はどうしたいのかということについて、じっくり考えてみる時間も大切です。

そして働きながら転職活動をして、退職から次の仕事を始めるまでの期間がなるべく短くて済むように、効率よく転職活動を進めるスケジュールを立てることは重要なポイントです。今は、働きながら転職活動をする人が多いので、早まって今の仕事を辞めてはいけません。働きながら自分のペースで転職活動を進める方法はたくさんあるので、まずは情報収集からスタートです。

転職エージェントに相談するのが近道なワケ

いざ転職活動を始める時には、転職エージェントに相談することが決定への近道です。どうしてそう言えるのでしょうか。転職エージェントを利用する3つのメリットを取り上げたいと思います。

1.キャリアコンサルタントに相談できる

一番大きいと思われるメリットは、転職エージェントのコンサルタントにキャリア相談できるということです。コンサルタントは転職のプロで、その業界や職種の経験を持った上で、1人1人に合った転職の成功のためのアドバイスをしてくれる人です。

転職したいと思っても、なかなか同じ会社の人に転職の話を相談するのは難しいですが、転職エージェントの担当のコンサルタントなら、遠慮や気兼ねせずに相談することができます。また、それまでの経験から、転職したい人が直面しているであろう問題や悩みを理解した上でアドバイスしてくれるのも心強いポイントと言えます。

2.非公開求人にアクセスできる

転職エージェントを利用するメリットの2つ目は、非公開求人に応募することができるという点です。非公開求人は、そのエージェントに登録した人だけが見られる求人で、競合他社に企業の人材戦略を見られないように、非公開という設定がされている企業の情報を教えてもらえるのです。

一般の求人サイトは誰でもアクセスして閲覧・応募が可能ですが、非公開求人は求人サイトから応募するよりも競争率が低く、必然的に採用率も上がることが多いです。つまり、非公開求人の中から就職先を探す方が、転職に成功しやすいということです。

3.企業との調整をしてもらえる

最後のメリットは、応募先の企業とのやり取りをエージェントが代行してくれるということが挙げられます。これは、フルタイムの仕事をしながら転職活動をする男性にとっては大きなメリットではないでしょうか。もし転職活動を自分でするとなると、企業への応募書類の提出から、面接の日時調整、また条件面での交渉など、さまざまなプロセスや予定の計画が必要になります。

しかも、複数の企業に応募したい場合、仕事の合間を縫ってのこうした作業は大きな負担になることが考えられます。その点、エージェントを利用すると企業との間での調整をすべて代行してくれるので、仕事をしている人にとってはぜひ利用すべきありがたいサービスです。特に初めて転職を考えている人は、ぜひ転職のプロ、転職エージェントを利用して、効率のよい転職活動をおすすめします。

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リクルートエージェントは、転職成功実績ナンバーワンの総合型転職エージェントです。一般向けに公開されている公開求人の他、独自に保有している非公開求人が約20万件もあり、希少価値の高い優良求人も多く含まれています。

非公開求人は、公開求人よりも年俸などの待遇面において恵まれていることが多く、またリクルートエージェントに登録している人しか応募できないため、内定が決まりやすいです。

リクルートエージェントのコンサルタントは実績豊富で、応募書類の添削・年収交渉に至るまで手厚くサポートしてくれるので安心です。

拠点も全国主要都市に19箇所あり全国を網羅しており、土日の相談が可能な点も利用しやすいです。

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