転職したいと思っても、転職先に入社するまでにかかる期間が分からないと、いつから動けばよいのか困ってしまいますよね。特に在職中の場合は、「退職の意思を伝えるタイミングが分からない」「いつから引き継ぎの準備をすればよいか分からない」といった問題も抱えているのではないでしょうか？
ここでは、転職活動に必要な平均的な期間とスケジューリングの仕方、転職活動期間を短縮する方法、転職活動を始める前に知っておきたい年代別の注意点などを解説します。スムーズな転職を目指したい人は、ぜひ参考にしてください。
長い？短い？転職活動にかかる平均的な期間
転職活動の平均期間は 3～6ヶ月程度
転職活動を開始してから内定が出るまでの所要期間は、3～6ヶ月程度が平均です。
短く感じるかもしれませんが、実際にはこれに加えて、業界研究などの準備期間もあり、求人探しや円満退職に1年以上を費やす人もいます。
今すぐに転職活動を始めたい！という人もいるかと思いますが、転職活動が長引く可能性も考えて、退職時期は慎重に決めるようにしましょう。
転職活動の流れ
出典：リクナビNEXT
転職活動の流れをまずは理解しましょう。
大きく分けて「転職準備」「書類作成・応募」「面接」「退職交渉→引き継ぎ→退職」と、進みます。
転職準備
転職活動を開始して、まずやるべきことは自己分析です。「なぜ退職・転職することにしたのか。」「次の職場ではどのようなことがしたいのか。」「自分の強みは何か。」など、転職の軸となる部分を明確にする必要があります。⾃分がこれまでにどんな経験をしてきて、その過程で⾝に付いたどのスキルが志望する企業で⽣かせるのか、スキルと経験の棚卸しをしましょう。
大体この期間に約1か月費やすことになります。じっくり自分と向き合って、ぶれない気持ちを確認しましょう。
自己分析の次に、業界研究・企業研究をします。気になる業界のトレンドや採用傾向、自分が活躍できる企業はどこか調べます。時間に余裕があれば、転職サイトやハローワークなどが開催しているセミナーや企業説明会に参加してみるのもおすすめです。
この過程に1か月程度の期間を必要としますが、ここを怠るとブラック企業につかまる可能性もあるため、自己分析と合わせて入念に行ってください。
書類作成・応募
履歴書・職務経歴書などの応募書類を作成します。同じ内容のものを複数企業で使いまわしすることはおすすめできません。志望動機は応募する企業に合った書き方をする必要があります。また、ネットで書き方の例文を簡単に見つけることができますが、その例文を丸写しするのもNGです。これまで数々の応募書類を見てきた採用担当者には一発でバレてしまい、転職本気度が低いとみなされ内定をもらうことはできません。
応募書類に書いた内容は、面接で採用担当者や役員などから質問される可能性がかなり高いです。企業に対する誠意と熱意がしっかり伝わる内容にしましょう。
書類を作成から面接に進むまでに、1か月程度の期間を目安としておくとよいです。
面接
面接回数は企業によって様々です。たいていは一次面接→二次面接→最終面接という流れになります。
順調に進んで内定までに約1か月はかかります。
退職交渉
退職をする際には引継ぎもあるので、余裕をもって約1か月半ほど期間を見込んでおくと良いです。
転職活動が長引くと転職失敗に近づくワケ
長期にわたる転職活動は精神的不安が大きくなるばかり
転職先選びに失敗しないためにも、スケジュールを立ててじっくり時間をかけて転職活動をしたいと決めている人は良いですが、基本的に転職活動期間がだらだらと長くなるのはおすすめできません。
在職中の場合は、なかなか転職先が決まらない不安から今している仕事にも集中できなくなってしまいます。離職中の人の場合は職歴のブランク期間が長くなり収入がない状態が続くうえに後の選考でもブランク期間の長さが不利になります。
このように、転職活動期間が長引くと精神的にも不安が大きくなり追い込まれてしまうため、やみくもに転職活動をしてしまう傾向が強いです。
転職活動が長引く人の特徴
勢いや理想で転職活動をしている
自己分析がきちんとできていなくて、「今の会社が嫌だからなんとなく転職したい」というようなネガティブな理由だけで転職を考えている人は要注意です。
ハッキリとした目的意識がなければ、転職準備もままならず転職活動期間が長引く可能性が高いです。
また、転職先でも同じような理由で転職を繰り返す危険がありムダに転職回数を増やしかねません。
ゴールから逆算してスケジュールを組んでいない
スケジュールを決めて目的意識を持たないと、転職活動がダラダラと長期化しやすく、長期化することで現職が忙しくなるなど、一時中断せざるをえなくなることもあります。
また、焦って不本意な転職先を選ばないためにも、余裕のあるスケジュールを組むことも大切です。転職準備から退職手続きまで、それぞれのステップにかかる時間を計算して、いつから準備をすればいいかを考えましょう。
スケジュールを決める要素として、「賞与をもらってから退職したい」と考える人も多いでしょう。その場合は、賞与の支給月以降の退職・転職と決めてスケジュールを組みましょう。
転職準備が十分でない
転職の準備がしっかりできているかどうかも、転職に掛かる期間を左右します。準備不足だと、書類選考すら通らないといったことも起こるため、ブランクの長期化や、「焦って妥協した末、ブラック企業に入社→耐えられずにまた転職」といった失敗に繋がりかねません。
転職活動は在職中がおすすめだが、メリットばかりではない
離職後の転職活動は焦って空回りしてしまう
退職後に転職活動を行う場合は、日中の選考にも参加することができるため、日程調整はスムーズに進みやすくなります。スケジュールに余裕があるため、同時平行で多くの選考に参加することもでき、短期間で集中して転職活動が行えます。そのため、在職中に転職活動を行うよりも、転職活動期間を短期に抑えられることが可能です。
しかし、先ほど説明したように会社を辞めてから転職活動すれば、面接などの時間の自由が利く代わりに、収入源が断たれてしまいます。また、なかなか内定が決まらないと空白期間について転職面接時に突っ込まれてしまうことになります。
そのため、無職の状態での転職活動は、長期化への焦りから企業を充分に吟味することなく決めてしまい、転職後に後悔する可能性も高いです。
在職中転職はスケジュール調節できるかがポイント
実際のところ、業界・企業研究、職務経歴書・履歴書の作成、情報収集などといった、転職に必要なほとんどの活動は在職中でも充分に行えます。気持ちに余裕を持って転職先を選ぶためにも、転職活動は在職中に行った方が安心です。
しかし、在職中に転職活動を行っている方だと、企業との日程調整は基本的には現職の就業時間が終了してからしかできません。日中の時間帯で選考を調整するためには、有給休暇を利用することになりますが、抱えている仕事内容との兼ね合いもありますので、自由に調整することはできません。そして、調整できる日程が限られているために、同時平行で選考を進められる企業も限られます。このような事情により、在職中の転職活動は想定よりも後ろ倒しになりやすい傾向にあります。
内定までの期間を短縮する転職活動4つのポイント
①転職に適した時期を見極める
なるべく短期間で内定を勝ち取るには、転職に適した時期に応募できるように活動を進めることが大切です。一般的に、転職に適した時期は1～3月と、7～9月です。
この時期は、ボーナス後退職者の欠員補充や、1年または半期ごとの事業計画に基づいた求人が増え、転職市場がもっとも活発化するからです。大手企業や優良企業の求人も多く出回り、狙い目の時期と言えます。
逆に、4月、12月の転職は新年度直後や年末を控えて企業があわただしくなり、一般的には多くの企業が採用に消極的な時期なので、避けた方が無難です。
②複数社まとめて応募する
また、内定までの期間を短縮するためには、複数の企業にまとめて応募することもポイントの一つです。応募から選考結果が出るまでは時間が掛かるため、1社ずつ進めると、自分に合う企業に出会えない場合は転職活動期間が延びてしまうからです。
複数社に同時に応募すれば、並行して選考が進むため、1社ずつ選考を待たずに済みます。さらに、企業の比較検討がしやすくなるメリットもあります。
③時間が掛かるポイントをおさえる
転職活動には、「時間が掛かりやすいポイント」があります。転職活動期間が変動しやすいこのポイントに注意して余裕をもってスケジュールを組むと、思っている以上に時間が掛かり焦ってしまうこともありません。
面接で時間が掛かる
在職中の場合は面接に行ける日が限られてくるため、面接日の調整で予想外に時間が掛かることもあります。さらに、企業も面接結果を出すまでに時間が掛かるケースもあります。
退職までに時間が掛かる
退職交渉に予想以上に時間が掛かってしまうケースもあります。転職をしても、今の会社が取引先になる可能性もあるので、円満に退職することも転職活動の大切なポイントです。
円満退職し無事に内定先企業に入社するためにも、退職の意思はハッキリと伝え残務整理と引き継ぎも、最後まで責任を持って行います。
退職願の提出期限は、会社が定めている就業規則の退職規定に従います。通常は、退職日の2週間～1か月前の提出とするところがほとんどです。しかし、もっと時間のかかるケースも中にはあるので、転職先への入社日に影響が出ないように事前に確認しておきましょう。
④求人探しを代行してもらう
転職サイトなどで自力で求人を探す場合、その企業がブラックでないか、社風は自分に合っているかなども自分で調べなければならず、現職を続けながら行うのはかなり難しくなります。
ですが、転職エージェントを利用すれば、市場価値を客観的に分析した上で、自分のキャリアにマッチする求人を提案してもらうことが可能です。さらに企業の内部情報も共有してくれるので、自力で調査する手間を大幅にカットできます。
また、企業との面接日程の調整も代行してもらえるので、気持ちの面でも負担が少なくて済みます。
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転職活動期間、年代別（20代～40代）で特に注意すべき点
20代
志望分野の応募条件・採用基準の事前確認が大切です。状況によっては、スキルアップや資格取得の準備期間が必要になる場合もあります。
30代
円満退職するための残務整理や、後任への引き継ぎには相当の時間が必要になります。労働基準法では、「退職する日の2週間前までに退職する旨を伝える」と定められていますが、現実的には、2週間で残務整理と引き継ぎをすべて終わらせるのは難しいでしょう。
一般的には、退職の1ヶ月前に退職の旨を伝え、残務整理と引き継ぎを行う人が多いです。内定先にも現職の引き継ぎが残っていることを伝え、1ヶ月くらいを目安に入社までの時間をもらいます。
40代
40代になると、結婚して家庭を持っている人がほとんどになります。また、独身であっても、急な病気による出費が増えてくる年代でもあります。子供の学費や住宅ローンの支払いなども考慮し、転職による経済リスクを念頭に置いた資金準備も忘れずに行いましょう。
また、家族がいる人は、あとあと揉めないよう、転職で年収が下がる可能性があることを事前に承諾してもらうようにしましょう。
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退職前後の保険・年金手続きも忘れずに！
退職日までに行う手続き一覧
| 手続き内容 | 手続き時期 | |
|---|---|---|
| 年金保険 | 年金手帳の受領 | 退職日当日までに |
| 税金の手続き | 源泉徴収票の受領 住民税支払方法の確認 |
退職日から1ヵ月以内 退職日当日までに |
| 雇用保険 | 雇用保険被保険者証の受領 | 退職日当日までに |
| 健康保険 | 健康保険証の返還 被保険者資格喪失証明書の受領 （転職先をこれから探す人が対象） |
退職日の翌日以降 退職日の翌日以降 |
退職後に行う手続き一覧
| 手続き内容 | 手続き時期 | |
|---|---|---|
| 年金保険 | 国民年金の加入 | 退職日の翌日から14日以内 |
| 税金の手続き | 退職所得の受給に関する申告 所得税の確定申告 |
退職金が支給されたとき 2月16日～3月15日の間 |
| 雇用保険 | 離職票の受領 求職の申込み・失業の給付受給申請 |
退職日の翌日から10日前後 離職票受取後、できるだけ早めに |
| 健康保険 | 任意継続被保険者給付受給申請 国民健康保険資格取得届 （どちらかを選択） |
退職日の翌日から20日以内 退職日の翌日から14日以内 |
ただし、退職日や保険加入状況によって変わる部分もあるので自分の退職日等に合わせて確認をしてください。
入社後に行う手続き一覧
| 手続き内容 | 手続き時期 | |
|---|---|---|
| 年金保険 | 年金手帳の提出 | 入社後すぐ |
| 税金の手続き | 退職所得の受給に関する申告 源泉徴収票の提出 |
退職金が支給されたとき 年末調整の前 |
| 雇用保険 | 雇用保険被保険者証の提出 | 入社後すぐ |
まとめ
転職活動にかかる平均期間は3か月から6か月ですが、なるべく短期間で効率よく転職するには、入社希望時期から逆算してしっかりスケジューリングします。スムーズに内定にこぎつけるために、入念な準備も大切です。また、リサーチ不足のまま焦ってブラック企業に転職してしまわないよう、在職中に転職先を決定させましょう。
ですが、在職中は転職活動に割ける時間が限られるため、代行してもらえる部分は他の人にお願いして、効率よく転職活動を進めるのがおすすめです。転職エージェントを利用すれば、求人探しや面接のスケジュール調整などを無料で代行してもらえます。志望先の内部情報なども自分でリサーチせずに済むので、手間と時間を大幅に削減できます。
